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気候変動適応を支える情報の創成をめざして

プロジェクトリーダー 三村信男

世界各国において気候変動の影響が顕在化し、我が国でも気象災害や健康、農業への被害が顕著になっています。それを背景にして2018年に気候変動適応法が施行されました。
気候変動適応法では、2020年から概ね5年ごとに最新の科学的成果を踏まえた気候変動の影響評価と適応計画見直しを行うこととしています。国際的にもパリ協定によって緩和策・適応策の進捗評価が行われますが、こうした取り組みには科学的な裏付けが不可欠です。
S-18研究プロジェクトは、こうした国内外の課題に応えることを目的に、2020年4月にスタートしました。日本の27の研究機関と200名を超える研究者が取り組むこのプロジェクトによって、気候変動の影響に対して強靭な社会を支える情報の創成をめざして参りますので、皆様のご理解をお願いいたします。